IT業界で仕事をしていくうえで、「SES」という言葉を聞いたことがある人は多いのではないでしょうか。
「SES」とは、技術者の仕事の契約形態の一つです。
よく比較されますが、「派遣契約」や「請負契約」とは違うものになります。
ではこの「SES」がそもそもどのようなものなのか、「派遣契約」や「請負契約」との違い、そのメリット・デメリットにはどのようなものがあるのかなど、簡単にですが紹介していきたいと思います。
SESとは
「SES」は「システム・エンジニアリング・サービス」の略です。
技術者の労働力を提供する契約、と言われています。客先常駐という言葉であれば聞いたこともある人は多いのではないでしょうか。
技術者は、自分の会社で開発などの作業をする人もいますが、自社だけでは仕事が足りず、別の会社で仕事の手伝いをすることが多くあります。
大手の会社などが、作業をする人が足りない場合に外部発注を行い、それを中小企業や個人事業主が受けて、自分たちが持つ技術力を、必要とする会社に提供します。
この時に結ぶ契約の一つとして、「SES」があります。
技術者は、相手の会社に行って、そこで仕事をすることになり、これを「客先常駐」と呼んでいます。
SESとその他の契約形態との違い
では、よく比較される技術者の契約形態である、派遣契約や請負契約と、SES契約がどのように違うのかを見ていこうと思います。
契約を受ける際は、きちんと契約状況を確認するようにしておきましょう。
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SES契約は、委任契約のなかの準委任契約に該当します。
作業をする上での指揮命令系統は技術者が所属している会社（自社）となるのが特徴です。
準委任契約ですので、法律関連の仕事はありません。
SES契約がグレーゾーンだと言われることもありますが、実際に現場に入ると常駐先の指示を受けざるを得なくなってしまったり、二次・三次と間に会社が入ることも多いので、多重派遣になってしまっている場合などが危惧されることがその理由としてあげられます。
派遣契約
常駐先の企業の指揮命令系統に入り、そこで作業を行うことです。
技術力の提供という点では同じですが、指揮命令系統が違います。
派遣契約の場合は、法律で同じ人が同じ現場で働き続けられるのは3年までと決められています。
請負契約
技術力ではなく、成果物を納品するのが請負契約です。
指揮命令系統は自社になります。
期日までに成果物を納品することが目標になりますので、何時間働いてもどれだけ能力が高くても関係はありません。
会社にとって、場合によっては損失を出しかねないというリスクがあります。
SESのメリット・デメリット
SES契約をするメリットとは何があるのでしょうか。
受注企業、発注企業、技術者、それぞれの視点からメリットとデメリットを見ていこうと思います。
受注企業側のメリット/デメリット
受注企業側のメリットは、技術者の指揮命令系統が自分にありますので、働いた時間や状況を把握しやすいという点があげられます。
また、自社では難しい経験を技術者に身に付けさせることができます。
デメリットとしては、社外で働くことになるため、手続きや連絡が取りづらくなることがあげられます。
技術者の居住地と会社よりも、実際に働いている場所が近い場合は、なおさら会社へ帰れる機会やタイミングが減っていき、社員の会社に対する帰属意識が薄れてしまうことも多く見られます。
発注企業側のメリット/デメリット
発注側のメリットとしては、人材を育成しなくても、必要なスキルを持った即戦力となる人材が確保できます。
ただ、これは受注企業にも言えることですが、気に入った人材がいたり、せっかく技術を身に付けた技術者だとしても、仕事が終われば契約終了となってしまいます。
エンジニア側のメリット/デメリット
メリットとしては、いろいろな企業でいろいろなシステム開発の経験ができるので、経験と知識を増やすことができます。
自社だけですと、どうしてもスキルや作業内容に偏ってしまいがちです。
外部の会社がどのようなものかを経験したり、自社では規模的に扱えないようなシステムの開発などもすることができます。
デメリットとしては、長期の案件であればともかく、短期の案件も多いので、その案件が終わるとまた別の現場にいくことになり、そのたびに面接をしたり、使う言語が変わったりと、その現場の環境に適応していかなくてはいけません。
また、最後までその開発に携わることができず、完成までを見られない場合も多くあります。
さらに、受注企業のデメリットでもあげましたが、会社を離れている期間が長くなるので帰属意識が薄れてしまいがちです。
まとめ:SESを理解しよう
いかがだったでしょうか。
SESという言葉は現場などで聞いたことがあったり、実際にSES契約をしていたとしても、いまいちその内容を理解していない人は多いと言われています。
今現在の契約がどのような契約形態で、自分にとって有利な契約なのかどうか、違反しているようなことはないかどうかはしっかりと確認し、自分に合った契約形態を見つけていきましょう。